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急速に進む「若者のテレビ離れ」

急速に進む「若者のテレビ離れ」

『国民生活時間調査』は1960年から5年ごとに実施されており、人々の1日の生活行動を時間の観点からとらえ分析することを目的としている。

今回の調査では全国で7200人を対象とし、うち4247人から有効な回答を得た。

2020年の調査結果では、国民全体のテレビ視聴率が79%となり、2015年の85%から、6%減少した。

特に下げ幅が大きかったのが10代で、10~15歳では56%(22ポイント減)、16~19歳が47%(24ポイント減)。20代で51%(18ポイント減)で、約半数がテレビを視聴していないという結果が浮き彫りになった。

一方で上記の年代ではインターネットの平均利用時間がテレビを上回っており、若年層における「テレビ離れ」が進行している状況が読み取れる。

過去の『国民生活時間調査』によれば、1995年には10代男性の90%、10代女性の91%、20代男性の81%、20代女性の90%が平日1日の中で15分以上テレビを見ていた。

この数字は微減微増を繰り返しながら、2010年の時点で10代男性82%、10代女性83%、20代男性78%、20代女性78%を記録していた。調査対象はやや異なるものの、この10年で約30%もの“若者のテレビ離れ”が進んだと考えられる。

背景には社会的な問題が…?

インターネットの普及により、テレビを全く見なくても、Twitter、Instagram、YouTubeなどのSNSでトレンドやニュースを知ることが可能になった。また、若年層が動画コンテンツを見たい場合には、YouTubeや動画配信サービスを利用することが、そのニーズを満たすことができるのもテレビ離れの原因の一つだろう。

若年層を中心としたテレビ離れには、社会的な問題も関係している。
現在労働市場では労働者不足が深刻な問題となっており、若年層を中心に一人当たりの労働時間が増えてきているのだ。朝早くから深夜まで働くような労働時間が長い若年層は、自宅などでテレビを見る時間がほとんどない。

労働時間が長くテレビを見る時間がない人は、必然的に場所や時間の制約を受けずに利用できるSNSやインターネットで情報を得ることになる。

このような社会的な背景も、若年層の間でメディアがテレビからSNSやインターネットへと変わっていった原因なのである。

今後のテレビ局の行く末は

テレビを見る層は年々減少しているものの、映像コンテンツを見たい人は依然として多く存在している。そのような視聴者がYouTubeやNetflixなどに代表される、インターネット上の動画コンテンツを楽しんでいるのが現状だ。

動画コンテンツを楽しみたい人が多いということは、やり方によってはテレビ局が制作するコンテンツが地上波に限らず視聴される機会はもっと増える可能性があるということ。

テレビ局が地上波だけでコンテンツをテレビでだけ放送するのではなく、インターネットを利用して幅広い視聴者に届けることが今後のテレビ局にとって非常に重要になってくる。

例えば、最近ではドラマのスピンオフ作品を動画配信サービスで配信しているテレビ局もあるように、テレビ局がインターネットを積極的に利用し、コンテンツを視聴者に提供することが出来れば、テレビ局は今後も企業としての成長が見込めるかもしれない。

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